自主調査レポートの発行

テクノアソシエーツでは、顧客からの委託調査に加えて、以下のような自主調査結果をレポートとしてまとめ、日経BPを通じて発行を続けています。

次世代自動車

次世代モビリティ:普及シナリオと事業機会

次世代モビリティ:普及シナリオと事業機会

スマートシティ・プロジェクトと先行事例に基づく調査分析

(2012年12月発行)

「世界スマートシティ総覧」における主要スマートシティプロジェクトからモビリティ関連のキーワードや注目トピックを抽出し、成熟国と新興国の大都市および中小都市ごとに分析、4つのカテゴリーで各々5つのシナリオや仮説を策定した。この仮説を裏付けるエビデンスとして、世界的な規模で起こる可能性が高い(または起きつつある)モビリティの変化を俯瞰、解説する。これらの全シナリオから見えてくる次世代モビリティの変化を大別すると、パワートレインの多様化(特に、電動化)、スマート化、サービス化の三つに収斂する。この三つの変化と20の仮説を裏付ける注目トピックやトレンドを解説する。

製造戦略から見たHV・PHV・EV動向と今後

製造戦略から見たHV・PHV・EV動向と今後

部品メーカーの電動車とOEMの調達・内製化はどこまで進んでいるのか?

(2012年12月発行)

不透明感が増す電動車市場の将来動向を見極めるには、クルマの性能や技術動向、開発戦略の視点のみならず、各社が展開する製造戦略に注目する必要がある。電動車普及に向けては量産による低コスト化が優先課題の一つであり、一定の開発レベルで大規模量産を実現した者が市場の主導権を握る。そのため、電動車およびリチウムイオン電池サプライヤー各社の量産規模、注力度、当初計画と現状、市場影響力は注目する必要がある。そこで本レポートでは、主要自動車メーカーの電動車の製造戦略、および米国・欧州・アジア地域における販売市場・製造拠点の動向から、電動車市場の現状と将来動向を考察した。主要部品メーカー、材料メーカーの電動車戦略についても紹介。

自動車メーカーの電動車戦略・将来予測 2012-2013

自動車メーカーの電動車戦略・将来予測 2012-2013

(2012年8月24日発行)

2012年、2013年に完成車メーカーからHEV、PHEV、EVが続々登場し、車の電動化は一気に進展すると予測される。ただし、その進展の度合いは地域によって大きく異なるほか、どの電動車を製品ラインナップの中核に据えるか、完成車メーカーによってその戦略も異なる。ビジネス・モデルも従来の製品売り切り型から変化する。本レポートは、@日本、米国、欧州、中国の市場動向、Aトヨタ、日産、GM、Ford、Renault、VW、現代、BYDなど完成車メーカーの製品戦略、B新たな運行管理サービスなどのスマート化、C電動車のキー部品である電池の管理技術といった四つの視点から、電動化によって大きく変わる自動車産業を分析・展望する。

EVの普及と社会システムの変貌に潜む20の仮説

EVの普及と社会システムの変貌に潜む20の仮説

低コスト化、インフラ整備、意識の変化の視点で分析

(2010年1月発行)

第1弾「環境・電池の技術ロードマップと利用シーンの将来像」では、街、家、クルマにおける25通りの電池の利用シーンを創造。Liイオン電池について、各シーンの実現時期、要求される技術仕様、ビジネス機会とその課題などを予測しました。続編となる本レポートでは、前回レポート内容をベースに異業種キーパーソンとの意見交換およびアンケート調査を実施。EV普及の三つの課題(蓄電池の低コスト化、充電インフラの整備、人々の意識の変化)に対し、業界関係者のコメント、各種データを踏まえて徹底検証を行うことで、新たにEV普及に伴う20の仮説を構築しました。

環境・電池の技術ロードマップと利用シーンの将来像

環境・電池の技術ロードマップと利用シーンの将来像

エコカーと家・街の変貌が生み出す新たなビジネス機会

(2009年8月発行)

“未来視点×生活者発想”に基づいて発想されたアイデアに、テクノアソシエーツの技術視点を融合、街、家、クルマにおける25通りの電池の利用シーンを創造しました。その中核を担うLiイオン電池については、5つの特性評価軸(高容量化、高出力化、低コスト化、安全性、高信頼性)で独自に仮説構築した技術ロードマップと照らし合わせ、各シーンの実現時期を予測しています。要求される技術仕様とは?ビジネス機会とその課題とは?有識者インタビューや利用シーンのイメージ、レーダー・チャートを用いた要求と現実のギャップなどを交えて分かりやすく提示しています。

エネルギー・蓄電池

世界電力小売りビジネス総覧

世界電力小売りビジネス総覧

自由化で生まれる新事業、欧州・米国・豪州・日本の主要40社の戦略、比較サイト分析

(2015年12月21日発行) ※一部調査協力

日本では2016年4月の小売り全面自由化を見据えて、本調査レポートでは各自由化国・地域において小売り自由化でどのような競争が繰り広げられ、どのような戦略を持った企業が勝ち残ったのかを明らかにすることで、電力小売りの事業モデルの参考材料を提供する。さらに、小売りビジネスで重要な位置を占める比較サイトを徹底調査し、その実績と将来動向を予測する。

蓄電池システムの有望ソリューションと普及戦略予測・分析

蓄電池システムの有望ソリューションと普及戦略予測・分析

黎明期から成長期に向かうオフィス、住宅、商業施設等の市場

(2011年10月発行)

EV・電池業界展望2「定置用蓄電池はどこまで使われるのか」の続編として企画。同レポートの取材を通じて、不動産ディベロッパや大手ハウスメーカーから「価格や容量など、少々問題があっても、試験的にでも何か採用したいのだが、電池ベンダーからキッチリとしたソリューション提案が少ない」という声が多数聞かれました。そこで本レポートでは、そうした定置用蓄電池ユーザーの声を反映し、定置用蓄電池ベンダーからユーザーへの仮想提案型ソリューションとして作成しました。

定置用蓄電池はどこまで使われるか

定置用蓄電池はどこまで使われるか

10の仮説で普及シナリオを検証

(2011年9月発行)

「いくらでも金を出すから蓄電池がほしい」。東日本大震災の直後に計画停電が実施された時には、電池関連メーカーにこのような要望が殺到しました。電力をためる用途で家庭やビルに置く定置用蓄電池はどこまで広がるのか。ユーザーにメリットはあるのか。こうした疑問に対する答えとして、「定置用蓄電池の普及に向けた10の仮説」を論点として掲げました。40社以上にわたる様々な立場の業界キーパーソンにヒアリングした生の声を基に、蓄電池の分散型電源としての新たな方向性を議論しています。

2015年に蓄電池業界はこうなる

2015年に蓄電池業界はこうなる

10の論点で蓄電池業界の将来を予測

(2011年2月発行)

電気自動車(EV)の性能・価格を決めるだけでなく、「スマートグリッド」における大規模電力システム、「スマートハウス」や「スマートビル」における電力管理システムの最適化を実現するコア部品として欠かせない蓄電池(2次電池) 。新規参入も相次ぎ、蓄電池の市場動向、技術動向はますます混沌とする中、近い将来、果たしてどの電池メーカーが勝ち残るか、電池コストはどこまで下がるか、電池の構造や材料は何が主流になるか。 こうした疑問に対して独自の取材と視点により、韓国LG Chemや中国BYDを含むキー・プレーヤ8社を重点的に分析、各社の戦略を基に将来の電池業界の行方を解き明かします。

スマートグリッドのビジネスモデル(北米編)

スマートグリッドのビジネスモデル(北米編)

エネルギー・マネジメントの事業機会と最新事例

(2011年3月発行)

スマートグリッドは、次の収益源と成りえるのか。そのヒントが、北米の新興企業が狙う新たなビジネス機会に隠されています。本レポートでは、スマートグリッド関連の新ビジネスで勢いづく北米のIT系新興企業の特徴や収益構造などを明らかにするとともに、そのビジネスモデルを分析しています。

世界スマートシティ総覧

世界スマートシティ総覧2012

(2011年10月発行)

世界スマートシティ総覧

(2010年9月発行)

世界のどの地域でどのようなスマートシティ・プロジェクトが動いているのか。そこにはどのようなビジネス・チャンスがあるのか。技術を持つ日本企業は、この流れの中でどのように事業を作り上げることができるのか。本レポートでは、世界各地域から100のプロジェクトを選び出し、プロジェクトの目的と具体的な手段、特徴を調査しました。テクノアソシエーツは、北米、欧州の調査、および日本の一部の調査を担当しました。

ロボット・自動運転

世界自動運転プロジェクト総覧

世界自動運転プロジェクト総覧

世界を牽引する53の企業・プロジェクトの調査データから浮かび上がる、 “自動 運転社会”の全体像、ビジネスモデル、競争領域

(2016年12月13日発行)

自動車産業が、AIとセンサー、ビッグデータ、クラウド、IoT、ロボティクスなどの先端IT技術を最大限に活用して構築する、複雑で巨大な「モビリティサービス産業」へと大変貌を遂げる可能性が 高まっている。本レポートでは、自動運転の社会実装に向けた取り組みを推進する48のキープレイヤーと5つの共同プロジェクトを調査し、それぞれのビジョン、活動実績、提携・協業など、自動運転にかかわるファクトを厳選して抽出したデータを横断的かつ多面的に分析することで、自動運転社会の全体像と今後のビジネス展開のポイントをわかりやすく解説している。

世界ドローン総覧

世界ドローン総覧

航続距離、ペイロード、世界173モデル分析による普及シナリオと規制の動き

ドローンが社会に急浸透しつつある。ビジネスでの活用が勢いづき、日本のビジネス用途の市場は年間1,000億円に成長する見通しだ。農薬散布、高速道路の点検、メガソーラーのパネル点検、テレビ撮影など用途は様々。さらに、物流や遭難者の捜索や危険区域での作業などにドローンを活用する動きも。市場の拡大に合わせてベンダーの競争が激化し、製品がより洗練されていくことで、ドローンの性能は今後さらに飛躍的に高まる。そこで、日経BPクリーンテック研究所は、世界のドローンの製品ラインナップ、各国の取り組みを調査し、ドローンによる“空の産業革命”がどのように進展していくのか、今後のシナリオを含めてまとめた。

社会インフラ保全

老朽化インフラ保全技術に関する動向調査

老朽化インフラ保全技術に関する動向調査

点検・検査・診断・モニタリング技術市場の可能性

(2013年6月28日発行)

中央自動車道・笹子トンネル事故を契機に、社会インフラの老朽化対策、維持管理体制の見直しが急務となる中、構造物の欠陥を検知して事故やトラブルを未然に防ぐ点検・調査・診断・モニタリング技術に注目が集まっている。本レポートでは、電子デバイス・センサ技術、ICT関連等、最新の欠陥検知技術の動向を、導入事例と併せて概観する。本レポートを通じて、現状の技術の限界や現場のニーズ、さらに今後、保全市場の拡大が確実な国内だけでなく、インフラ建設が加速するアジア新興国への導入を踏まえて、ビジネス機会拡大の可能性のある技術を明らかにする。

デジタルヘルス

医療のICT活用、先行事例に見る成功の秘訣

医療のICT活用、先行事例に見る成功の秘訣

地域連携・在宅医療に取り組む医師の声

(2012年12月発行)

日本の医療が病院中心から在宅中心へ大きく転換しようとしている。在宅医療がうまく回るかどうかのカギを握るのがICTを活用した連携であるが、ICTメーカー側の対応は必ずしも現場のニーズに応えきれていない。ターゲットは高齢者の絶対数がピークとなる2025年。そこに向けて需要が急増する“医療連携支援”はICTに関わる企業にとっては大きなビジネス機会となる可能性が高い。本レポートは、ICTに期待する医療現場の生の声を拾い上げ、そこから得た共通の課題を抽出することで、ICTを活用した医療連携の成功要因を明らかにした。

デジタルヘルスケア、消費者価値に見るビジネス機会

デジタルヘルスケア、消費者価値に見るビジネス機会
(疾病予防・抗加齢編)

(2012年9月10日発行)

ICTを駆使したヘルスケアは、消費者ニーズに合うかどうかが成否を分ける。過去には最先端のICTを投入したにもかかわらず、継続しなかったヘルスケア・サービスの例は数多い。サービスを提供する側が、作り手の論理で技術をいくら盛り込んでも、消費者に価値として認められなければ受け入れられないということである。本レポートでは、ヘルスケア・サービスに特化した消費者調査を実施、その分析結果から、市場を牽引するターゲット層やヘルスケアを価値と認める潜在的なニーズの有無など、ヘルスケア・サービスを成り立たせるための要件を明らかにする。

ヘルスケア産業はこうすれば立ち上がる

ヘルスケア産業はこうすれば立ち上がる

ICT企業のかかわり方と将来のあるべき姿
(2012年4月発行)

「新産業として本当に立ち上がるのか」。「ICT(情報通信技術)業界にとって次の柱となり得るのか」。何年も前から議論されていたヘルスケア・ビジネスのこうした問いに対し、ようやくある道筋が見えてきた。決め手は、いかにユーザー・ニーズをとらえたサービスを提供できるか。そこでベースとして活用するのがICTを駆使し、データを収集・蓄積・分析する情報プラットフォームである。日本では、東日本大震災の影響から政府補助金が投入され、家庭内のエネルギー管理システム(HEMS)の普及とともに情報プラットフォームの整備が進む。これを機に、サービス事業者から様々なアイデアのサービスが提案され、家庭内のヘルスケア利用が一気に広がる可能性が高い。 本レポートでは、こうしたICTを駆使したヘルスケア産業立ち上げのシナリオと、今後5年以内に想定される10通りのヘルスケア利用シーンを提示、そこに向けた課題を明らかにする。

アジア進出

中国スマートコミュニティ市場動向・事業機会分析

中国スマートコミュニティ市場動向・事業機会分析
(環境市場編)

(2012年6月発行)

2006年の「第11次5カ年計画」期間以降、中国中央・地方政府は、環境保全分野を非常に重視し、今までにない姿勢で、環境保全事業を国策の一環として、全力で推進している。先進環境地域では、環境保全関連プロジェクトが活発に実施され、環境関連先進技術や設備の導入ニーズも高まっている。本レポートでは、こうした中国環境市場の背景を踏まえ、中央政府の政策策定動向と先進環境地域の環境関連プロジェクト事例分析を通じて、中国環境市場における日本企業のビジネス機会を探る。
※共同調査: 清華大学 環境学院 環境管理政策研究所

中国スマートコミュニティ市場動向・事業機会分析

中国スマートコミュニティ市場動向・事業機会分析
(低炭素型建築物・コミュニティ編)

(2012年1月発行)

中国政府が牽引し、省エネルギー化を重点に建築物・コミュニティの低炭素化を進める中国スマート・コミュニティ市場の潮流を捉え、「政府施策」、「重点地域」、「有望技術・製品・ソリューション」、「導入・普及の方向性」といった視点から、中国の低炭素型建築物・コミュニティ市場におけるビジネス機会を分析します。「低炭素城」プロジェクトの研究・計画立案に実績を有する上海・華東師範大学(都市・地域企画研究院)との共同調査レポートです。

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